1984年より医療機関の広報を支援する事業を展開しているNPO法人日本HIS研究会（石田章一代表理事）は、10月16日、群馬県高崎市で「第15回病院広報事例発表会」を開催しました。当日は日本全国から100施設を超える病院が集結し情報交換を行うと共に、そのうちの10病院から医療現場の事例報告が行われました。  ･･･もっと見る

温泉や観光が産業の中心である北信越地域の自治体に立地する、300床を越える中核的な医療法人病院、仮にＮ総合病院としておきましょう。Ｎ総合病院では2010年から、諸外国からの患者誘致を本格的に実施するために、国際医療事業部を立ち上げることになりました。その初代事業部長を務めるＵさん（女性・38歳）は薬剤師の出身。主に国内・外の提携先旅行会社や地元ホテルとの折衝、実際に受診する外国人患者の通訳、他にいる医療通訳（非常勤）に対する指導、対応する医師・看護師らとの調整役等、複雑な国際業務のコーディネーター役を担っています。  ･･･もっと見る

「3・11」クライシス（3月11日に東日本で起こった巨大地震・大津波・原発事故）は、私たち国民に、これまで新聞・ＴＶ等大手メディアの伝えてきたことに、どれだけの「真実」があるのかを、改めて考えさせてくれた出来事でした。特に記者クラブから発表された以上・以下の何ものでもない“横並び”の震災報道から、多くの国民がメディアのつくり出す「民意」に疑念を投げかけると共に、厳しい目でその「真意」を検証するようになったとも言えるのではないでしょうか。  ･･･もっと見る

筆者は京都市内の下町に住んでおりますが、要介護高齢者の母親を近隣に開業したばかりの医院に連れていった折、皮膚に湿疹が出ていたので、医師からAクリームという薬剤を処方されました。その診療所は医薬分業をしており、同地域内にある保険薬局の名称・所在地が複数掲載されたマップを渡され、患者が自ら薬局を選択するようになっています。  ･･･もっと見る

筆者は1986年から毎年、病院経営の現場を取材しいくつかの雑誌に記事を書く仕事を継続してきました。その間の約25年間で、取材した病院の数は延べ800施設以上に及んでいます。  ･･･もっと見る

2009年に京都市中京区で開業した「たなか往診クリニック」は、365日24時間体制の在宅医療に特化した診療所です。京都市内ほぼ全域をカバーし、現在、約90名の患者に往診・訪問診療を提供しています。  ･･･もっと見る

東日本大震災では、多くの調剤薬局や医療施設が損壊、あるいは倒壊によって機能不全に陥り、患者のカルテや薬歴等も消失しました。そうした中、「お薬手帳」の存在価値が改めて注目されています。  ･･･もっと見る

3月11日に起こった「東北地方太平洋沖地震」は、3月22日現在で死者9199人、行方不明者1万3786人という、巨大災害となりました。厚生労働省は地震発生から直ちに災害対策本部を設置。日本医師会、各病院団体もそれに続き、全国各地から数多くの医療スタッフが各被災地に集結し、厳しい環境の中で必死の救援活動に当っています。  ･･･もっと見る

薬局の人員不足や採算を理由に、訪問に消極的な薬局は多い。薬剤師の訪問業務の普及のカギは何か。  ･･･もっと見る

戦略を再構築する上で効果的な手法の一つにSWOT（スウォット）分析がある。自社を取り巻く経営環境を4つの切り口で分析する。  ･･･もっと見る